EAPを活用したメンタルヘルス対策のススメ

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復職は慎重に

うつ病など心の健康問題で、医師から診断書を発行され、休職しなければならない労働者が増えてきているといいます。治療後の職場復帰にあたって気を付けたいポイントをまとめます。

職場復帰のフローとポイント

  1. 復職希望の申請
    主治医の「復職可能」の判断がされた診断書、社内申請などの必要な書類手続きを行います。
  2. 復職の判定
    産業医による復職面談を行います。ここで、従業員の現状把握・職場として必要な支援プランを行う為のヒアリングをします。例として、試験的に出勤してみた上で、産業医が復職判定をすることもあるようですが、最終的な判断は、産業医の意見に基づいて事業者が復職の可否を決める事になります。
  3. 復職支援プランを作成
    復職可能の判定後も、職場の支援は当然必要です。プランの作成は、産業保健スタッフ、管理監督者が必ず参画しましょう。この時、「復職支援委員会」等を設けるようにしても良いでしょう。
    注意点…メンタルヘルス疾患では、従業員は必ずしも治療が完了した状態ではないようです。治療薬の内服や定期的な通院の継続が必要な場合、それによって支障が出る業務の有無についても対処法を考える必要があります。また、ケースによっては就業時間の短縮や就業制限措置、疾患の再発に繋がるストレス要因が職場にあると思われる場合は、配置転換などを行い、休職を繰り返さないよう配慮します(再発防止策)
  4. 復職後のフォロー
    メンタル疾患はその特性上、再休職に至る可能性が高く、産業医によるフォローアップ面談が必須です。従業員の治療状況や、復職支援プランの実施状況を確認する場にもなります。

復職フローの明確化が肝心

メンタル疾患の場合、復職しても、しばしば再休職に至ることがあります。その場合にも、上記の復職までの手順を繰り返し行い、会社の規定に即した対応をすることが大切になってきます。事例ごとに行き当たりばったりの対応をせず、フローを明確にしておき、それに沿って確実な対応をすることが重要とされています。

労働者にしてみれば「休職→復職(再休職→再復職)」の道筋があることが安心材料になりますし、企業側としてもリスクを最小限に抑えることに繋がります。 職場復帰は、従業員本人も会社側としても、とにかく先を焦りがちです。社内に、きちんとしたフローが出来上がっていない場合は、外部EAPの復職支援のコンサルテーションを取り入れるのも良いでしょう。復職は、冷静かつ慎重に進めるのが望ましいとされており、EAP専門機関の支援が有効である場合が多いようです。