EAPを活用したメンタルヘルス対策のススメ

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インターネットで実施している卸売業D社

様々なメンタルヘルス対策を取り入れているD社の事例。インターネットを活用した実施例とその効果をまとめました。

企業のメンタルヘルス対策事例(4)卸売業D社

企業のメンタルヘルス対策事例(4)卸売業D社【従業員数】
約2,000名

【メンタルヘルス対策導入事例】
・インターネットを活用したセルフチェック
・全体分析
・部門別詳細分析
・ドクター閲覧用ファイル
・フォローケアメール
・ドクターメール(産業医への相談奨励)

インターネットを活用して利用頻度アップ

全国規模で展開している卸売業のD社は、社員だけでなく全国営業活動をしている販売員のための健康管理強化と組織状況把握のために、 EAPサービスを活用してメンタルヘルス対策をしています。

基本的なメンタルヘルスケアは、健康診断時期に合わせて実施しています。この会社の特徴・事例としては、インタ−ネットを通してWeb上でメンタルチェックを行っていることでしょう。紙のチェックシートの場合だと、どうしても配布してから回収するまでに時間がかかります。また事業所単位でとりまとめができる場合はそれでも可能ですが、外勤する販売スタッフを多く抱える場合など、確実な回収がなかなか思うように進まない場合もあります。

これらの問題を解決するために、ネットを生かしたメンタルチェックを一斉に実施することにしました。

これにより、配布や回収の手間が省け、運営サイドの負担が大幅に軽減。また集計結果も今までよりも確実に早くなり、実施全体の期間短縮も実現した事例です。

経営側も次の施策をより早く打ち出せるメリットがあります。そしてなによりも、自分が都合のよい時間に気軽にチェックできる点が、なにかと忙しい社員たちからも評判になったメンタルヘルス対策です。

調査を実施・管理する社内のスタッフにとっても手間のかかる作業をEAP専門会社にアウトソーシング。作業負担が軽減でき、その時間を有効活用してメンタルヘルス対策を経営指標に盛り込むための活動をしているという導入成功事例です。

メンタルヘルス対策後の効果

ネットを活用することで社員たちからの協力が得やすくなり、集計のグロスが求めやすくなった事例は最近多くの企業から聞えてきます。ここでも人事労務部門が書類による事前承諾のもとで、個人の回答と結果を閲覧し、健康度の低い社員に早期に声掛けを行うようになりました。

特に残業時間60時間を超える社員の多くが何らかのストレスを抱えているという結果を鑑み、積極的にフォローケアメールなどを送った結果、ストレス度が下がったようです。

労働状況の実態を把握し、今後の労災予防に役立てる意味でもメンタルヘルス対策は重要な役割を持っていると実感したそうです。