EAPを活用したメンタルヘルス対策のススメ

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健康診断に取り入れた情報通信業A社

従業員数約1,600名のA社が取り組んだメンタルヘルス対策の事例を紹介。実施タイミングの大切さと導入後の効果について掲載しています。

メンタルヘルス対策事例(1)情報通信業A社

メンタルヘルス対策事例(1)情報通信業A社【従業員数】
約1,600名

【メンタルヘルス対策 導入サービス】
・セルフチェック
・全体分析
・部門別詳細分析
・メンタルヘルス研修
・休職復職支援

定期的な健康診断と同時に行いスムーズに導入成功

情報通信業界で大手のA社。早い段階からメンタルヘルス対策に力をいれるほど、従業員の健康管理への意識が高い会社です。外部のEAP専門会社に協力を仰ぎ、自社にとって最適化されたプログラムを導入した事例です。

A社は従業員規模も大きいため、他の会社の導入事例を参考にして定期的な健康診断にあわせてメンタルヘルス対策を実施。積極的なメンタルヘルス対策の活用を促しました。

具体的には、健康診断の自己申請書の提出にあわせて全社員に社内メールを活用。メンタルチェックの目的や個人情報の取り扱いなどを事前に告知。

EAP会社からのアドバイスもあり、メンタルヘルス対策への同意を得てからスタートすることなど、注意事項や事前準備をしっかりと整えました。

セルフチェックをもとに、約20ある部署別に集計・分析を行いました。あわせて管理職研修を実施して、職場でのメンタルヘルス対策の重要性を周知。研修終了後は、管理職への個別ヒヤリングをカウンセラーが行い、メンタルヘルス対策に対する理解の徹底をはかり成功した事例になります。

メンタルヘルス対策後の効果

情報通信業A社が健康診断ごとに定期的にメンタルヘルス対策を実施した結果、従業員の「社会的な健康度」と「心身の健康度」を上長が把握することができました。一人ひとりの職務向上はもとより「職務共感」に思いもよらぬ効果を発揮できたそう。

多くの事例を持つEAP会社からのアドバイスは多いに役立ちました。なかでもメンタルヘルス対策の一環として個人の裁量権を高める「裁量度合の改善」を実施したことで、社員のストレス軽減につながったそうです。

これを機に、電話相談や鬱病を発症した従業員に対応するなど、メンタルケアがスムーズに行える体制になったことも収穫でした。

こうした実績により、今では人事部門と産業医、そしてEAP専門会社がパートナーシップを組み、メンタルヘルス研修や入院、休職復職のための支援まで総合的にメンタルヘルス対策を行っているそうです。